電子タバコ＝安全はウソ？知らないと危険な健康リスクと影響

電子タバコの健康リスク

電子タバコは「紙巻きタバコより害が少ない」と宣伝されます。しかし、長期的な健康リスクはまだ十分に解明されていません。ここでは、短期的・長期的な影響や受動喫煙のリスクについて詳しく解説します。

短期的な健康リスク

電子タバコを吸うと、喉や肺への刺激を感じることがあります。これは、加熱されたリキッドに含まれるプロピレングリコール（PG）やニコチンが原因です。

また、心拍数の上昇や血圧の変動が報告されており、特に高血圧の人はリスクが高まるとされています。電子タバコを吸った後、30分以内に心拍数が10～15回増加するという研究もあります。

さらに、電子タバコの使用によって気道の炎症や咳が増加することが確認されています。米国の調査では、電子タバコを吸う高校生の25%が咳や喉の痛みを経験していると報告されています。

長期的な健康リスク

電子タバコの使用が長期的にどのような健康影響を及ぼすのかは、まだ研究段階です。しかし、一部の研究では、肺の機能低下や慢性気管支炎のリスク増加が指摘されています。

また、電子タバコの蒸気にはホルムアルデヒドやアクロレインなどの有害物質が含まれています。特に、高温で使用すると、これらの発生量が10倍以上に増えることが報告されています。

さらに、ニコチンを含む電子タバコは依存性が強く、未成年者の使用が喫煙習慣につながる可能性が高いです。アメリカの調査では、電子タバコを使用した若者の30%以上が紙巻きタバコも吸うようになったと報告されています。

受動喫煙のリスク

電子タバコの蒸気には、ニコチンや有害物質が含まれる微粒子が存在します。これを周囲の人が吸い込むことで、頭痛や目・喉の刺激を感じることがあります。

ある研究では、電子タバコの使用後に室内のPM2.5（微小粒子状物質）の濃度が3倍に上昇したと報告されています。特に、子どもや妊婦は影響を受けやすいため、使用環境に注意が必要です。

電子タバコは紙巻きタバコよりリスクが低いと考えられがちですが、決して無害ではありません。短期的な影響だけでなく、長期的な健康被害や受動喫煙のリスクについても理解し、慎重に使用することが重要です。

EVALI（電子タバコ関連肺障害）の実態

2019年、アメリカで電子タバコ使用者の肺障害（EVALI）が多数報告されました。CDC（アメリカ疾病予防管理センター）によると、2020年2月時点で2807人が入院し、64人が死亡しています。

EVALIとは？

EVALIは「電子タバコ関連肺障害」の略称で、電子タバコの使用によって肺に深刻なダメージを受ける病気です。特に若年層に多く、患者の76%が35歳未満というデータがあります。

症状は呼吸困難、咳、発熱、胸痛、嘔吐、下痢など多岐にわたります。症状が進行すると酸素吸入や人工呼吸器が必要になり、重症化すると死亡するケースも報告されています。

EVALIの原因とリスク要因

EVALIの最大の原因とされるのが、THC（大麻成分）を含む電子タバコです。CDCの調査では、EVALI患者の82%がTHCを使用していたと報告されています。

特に違法市場で販売された「Dank Vapes」などのTHCカートリッジが高リスクとされます。これらにはビタミンEアセテート（VEA）という添加物が含まれ、肺に蓄積し炎症を引き起こすことが判明しています。

また、ニコチンのみを使用していたと報告する患者も14%存在しており、リキッドの成分や加熱時の化学反応による影響も否定できません。

EVALIの診断と治療法

EVALIの診断にはCTスキャンや血液検査が用いられます。特徴的な症状として、肺のすりガラス状の影が確認されることが多いです。

治療には酸素吸入やステロイド投与が有効とされ、多くの患者が回復しています。しかし、回復までに平均6日間の入院が必要とされ、重症の場合は人工呼吸器やECMO（体外式膜型人工肺）が必要になることもあります。

EVALIの予防と対策

EVALIを防ぐ最も確実な方法は、電子タバコの使用を控えることです。特に、THCを含む製品や違法市場のカートリッジの使用は避けるべきです。

また、CDCは若年層や妊婦への電子タバコの使用を推奨しないと発表しており、規制の強化も進んでいます。健康リスクを理解し、慎重に選択することが重要です。

電子タバコ規制と今後の展望

電子タバコの健康リスクが明らかになるにつれ、世界各国で規制強化の動きが加速しています。特に若年層の使用増加が問題視され、販売や広告の制限が厳しくなっています。

世界各国の規制状況

アメリカでは、2019年にTobacco 21法が成立し、電子タバコの購入年齢が18歳から21歳に引き上げられました。また、2020年にはフレーバー付きカートリッジの販売禁止が決定されました。

ヨーロッパでは、EUのタバコ製品指令（TPD）により、ニコチン濃度は20mg/ml以下と制限されています。さらに、広告規制が強化され、未成年向けのマーケティングは禁止されています。

一方、日本ではニコチンを含むリキッドの販売が医薬品扱いとなり、個人輸入を除いて国内販売は禁止されています。ただし、加熱式タバコ（IQOSなど）は合法で、国内市場が拡大しています。

今後の展望と課題

電子タバコの規制は今後も厳しくなると予想されます。WHOは未成年者の使用を防ぐため、さらなる広告規制を推奨しています。また、リキッドの成分表示義務化や、安全基準の策定も進められています。

しかし、違法市場や未承認製品の流通が大きな課題となっています。特に、THCを含む違法リキッドがEVALIの原因とされるため、政府は流通監視の強化を進める必要があります。

電子タバコの利便性と健康リスクのバランスをどう取るかが、今後の規制の大きな課題となるでしょう。

執筆者の感想

日本でも使用者が増えている加熱式電子タバコやVapeなどはホルムアルデヒドやアセトアルデヒドといった発がん性物質を含みます。一部の商品ではこのような発がん性物質が含まれないものもありますが、加熱の過程でリキッドの成分やキットの一部の重金属を体内に吸収してしまうリスクもあります。

電子といえども、吸わないのが一番ですね。

参考文献